成果が出る社員教育①思想教育が先。技術教育は後。

世の中の事業所の80%以上が

サービス業となり、

昔までの作れば売れた

製造業がベースの時代とは

お客様の思考と志向は変化しています。

世の中には

物も情報も溢れている状態です。

お客様は何を買うかから、

誰から買うかにシフトしています。

サービスをするのは

人間であり、社員です。

小さな会社がこれから先も

強く生き残って行くためには、

社員を育てる、強くする

以外手はありません。

大変なことは重々承知です。

しかし、時代の流れから考えても、

これを避けている会社は

この先生き残ることは

難しくなる時代がやってきています。

社員数が

30人以下の小さな会社にとって

社員教育は

中々上手くいかないことが多い。

これにはいくつもの理由があります。

しかし、

押さえておかないといけない

大前提がいくつかあります。

その中でも”成果が出る社員教育”という

観点から考えた3つの重要なポイントを

お伝えします。

1.思想教育が先。技術教育は後。

社員教育と聞いただけで

社外研修に出すことだと

考えてしまう社長がいます。

これは大きな間違いです。

社外研修で学べることは

技術(スキル)です。

その技術に特化した先生に教えてもらい、

身につけさせるのが社外研修の目的です。

社員教育をしたことはあるけど

上手くいかない、成果が出ないから

やらないという社長は、

間違いなく社外研修で

なんとかしようとしていた社長です。

ここに大きな落とし穴があります。

人が成長する過程には順序があり、

最初は存在価値を認められ

思想教育をする必要があります。

生まれてきた子供が最初に教えて貰うのは、

ご両親からの愛であり、考え方であり、

躾です。

この思想教育のプロセスを経過して、

ある程度成長してきたときに、

技術教育を必ずしています。

生まれてきて間もない子供に

箸の持ち方を注意している

親を見たことありますか?

社会人であっても同じことが言えます。

会社に入社して(中途でも一緒です)

すぐに結果が出せる人は中々いません。

もしいたとしても

それはたまたまであって

出し続けることはできません。

社長の方針であり、考えていること、

大切にしていることを

何度も何度も刷り込まれることによって、

体に染み込み、お客様と接するときに

目に見える形で現れるのです。

ですから

「あなたは○○社長の

 会社らしい社員さんだね」

などと言われたら、

社長の思想教育が浸透している証拠です。

このような思想教育を先にして、

十分浸透してきた社員から

技術研修をすることで

大きな成果が上がります。

思想教育をしっかりしていない会社が、

技術教育をすることで、

その技術を持って社長に刃向かう

というシーンをたくさんの会社で

見ているので十分気をつけてください。

では、

思想教育とは具体的にどのように

誰がやればいいのでしょうか?

教育とはそもそも

長く続ける必要がありますから

難しく考える必要はありません。

先生役はもちろん社長です。

社長がどのように考えているか、

どのように行動して欲しいかなどを

時間を決めて話をすればいいのです。

ただ話しているだけだと

聞いている社員への

浸透度も低くなるので、

経営計画書などを教科書として

進めることでスムーズに行きます。

この教育の時間は

回数を多く行うことで

成果が上がります。

月に1回1時間やるのであれば、

2週間に1度30分の方が伝わります。

これが週1回できるようになれば

ベストです。

私の会社は毎週月曜日に

1時間実施しています。

1年間は52週あります。

ハッピーマンデーや出張などで

年間での勉強会開催回数は

おおよそ40〜45回程度になります。

その勉強会もこれまで愚直に

13年間続けてきたことで

次回で476回目となります。

続けることで

先生役の社長も板についてきて

確実に成果が上がる方法です。

金村秀一公式メルマガ

『ブログには書けない本音トークをメルマガでお届けします!』

匿名でブログの感想を送信する

    この記事を書いた人

    金村 秀一

    100年塾塾長・社長コンサルタント

    社員数30人以下のヒト・モノ・カネの悩みを解決するための成功し続ける社長の経営塾”100年塾”を主宰。

    経営塾”100年塾”は、飲食業界に関わらず、様々な業界の社長が全国各地から参加している。経営計画書・環境整備・斜めの関係という再現性の高い道具を使って、社員がイキイキと働きながら、社長の決定をすぐに実行する、高収益体質の会社づくりをサポート、生産性が高い強い経営ができる。