金村 秀一 
PDCAサイクルの基本
まず、PDCAサイクルの基本を振り返ってみましょう。
1. Plan（計画）：目標を設定し、それを達成するための計画を立てる
2. Do（実行）：計画に基づいて実行する
3. Check（評価）：実行した結果を評価・検証する
4. Action（改善）：評価に基づいて改善策を立て、次のサイクルに活かす
「PD社長」の罠
PDCAの「PD」、つまり計画（Plan）と実行（Do）までは比較的容易です。多くの経営者はこの段階までは問題なく進められます。しかし、真の成長は「CA」、すなわち検証（Check）と改善（Action）にあります。この「CA」を省略し、次の「PD」に飛びつくことは、実は魅力的に感じられます。新しいアイデアを次々と実行できる高揚感があるからです。
「PD社長」の特徴
この「PD社長」の行動パターンには、以下のような特徴があります。
1. 常に新しいアイデアを追い求める
2. 実行することそのものに価値を見出す
3. 結果の検証を避ける傾向がある
4. 失敗を認めたくない、または直視したくない
「PD社長」が罠に陥る理由
なぜ多くの経営者が「PD社長」になってしまうのでしょうか。その理由はいくつか考えられます。
❶ 即効性への期待
経営者は常に迅速な結果を求められるプレッシャーにさらされています。そのため、じっくりと評価・改善を行う余裕がないと感じてしまいます。
❷ 成功体験の呪縛
過去に「勘」や「直感」で成功した経験があると、それに頼りがちになります。しかし、ビジネス環境は常に変化しており、過去の成功体験が必ずしも現在に通用するとは限りません。
❸ 評価・改善の難しさ
計画を立てて実行するよりも、結果を冷静に分析し、改善策を考えることのほうが高度なスキルを要します。この難しさを避けたい気持ちが働きます。
❹ 失敗を認めたくない心理
計画が失敗だったと認めることは、経営者のプライドを傷つけることがあります。そのため、評価を避け、次の計画に逃げ出してしまうのです。
「PD社長」の弊害
このような「PD社長」の行動パターンは、企業に様々な悪影響を及ぼします。
結果が伴わない
「CA」なしの「PD」の繰り返しでは、たとえ結果が出ても偶然の産物に過ぎません。持続可能な成功は望めません。
社員の疲弊
常に新しい計画と実行が押し寄せ、前回の施策を振り返る暇もありません。これは社員のモチベーション低下と疲弊につながります。
表面的な対応
深い分析や改善がないため、問題の本質に迫れず、表面的な対応に終始します。
リソースの無駄遣い
効果の低い施策を繰り返すことで、貴重な時間と資金を浪費してしまいます。
組織の学習能力の低下
失敗から学ぶ機会を逃すことで、組織全体の成長が阻害されます。
「PDCA社長」への進化
では、どうすれば「PDCA社長」に進化できるのでしょうか？以下に具体的な方策をご紹介します。
CA会議の導入
実行後には必ず「CA会議」を開催しましょう。ここでは、計画の検証と改善を中心に議論し、次の三つの選択肢から決定します。
– 継続
– 改善して継続
– 中止
この会議では、全ての意見を尊重し、オープンな議論を促進することが重要です。
事実に基づく意思決定
CA会議では、顧客の声や具体的な結果など、客観的な事実に基づいて議論します。これにより、感覚や思い込みではなく、実証されたアプローチで次のステップに進めます。
KPIの設定と活用
計画段階で明確なKPI（重要業績評価指標）を設定し、それに基づいて評価を行います。これにより、主観的な評価を避け、客観的な判断が可能になります。
失敗を学びの機会と捉える
失敗を恐れるのではなく、貴重な学びの機会と捉える組織文化を醸成しましょう。失敗から得られた教訓を共有し、次の施策に活かすことで、組織全体の成長につながります。
緩やかなバージョンアップ
この方法を続けることで、会社は着実に、そして持続的に成長していきます。劇的な変化ではなく、緩やかな改善の積み重ねが、長期的には大きな差となって現れます。
顧客満足度の向上
継続的な改善は、顧客のニーズにより敏感に対応することを可能にします。これは顧客満足度の向上と、結果として企業の競争力強化につながります。
社員の成長支援
PDCAサイクルを通じて、社員一人ひとりが成長できる機会を提供します。これは社員のモチベーション向上と、優秀な人材の定着にもつながります。
まとめ
「PD社長」から「PDCA社長」への転換は、一朝一夕には実現しません。しかし、この変化こそが、御社を強靭で持続可能な企業へと導く鍵となります。PDCAサイクルを完全に回すことで、社員のモチベーションも向上し、結果として企業全体の成長が加速します。
最後に、PDCAサイクルの導入は、単なる経営手法の変更ではなく、組織文化の変革でもあることを忘れないでください。トップである経営者自身が率先して取り組み、その姿勢を全社員に示すことがなにより重要になります。
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